同イベントは、新型コロナウイルスの感染防止対策が不十分であったことが指摘されており、愛知県知事や常滑市長からも批判の声があがった。
さらに9月7日には、同イベント参加者の間で少なくとも14人の感染が確認され、クラスターが発生したと愛知県が発表。
8日には加藤勝信官房長官が、経済産業省による補助金の交付を取り消したことを明らかにし、
「今回みたいなやり方は、断じて認めるわけにはいかない」と強い口調で怒りをあらわにした。
出演したアーティストも続々と謝罪コメントを発表するなど、異常な事態になっている。批判の声が高まったことを受けて、イベントの主催者も謝罪コメントを公式サイト上に出したものの、愛知県から酒類提供を許可されていたかのような文言があり、大村秀章知事が「事実と異なる」「嘘をついて平気」「許せない」など、厳しい言葉で再び主催者を非難。
そして9月3日、主催者は先に出した謝罪文を削除し、あらためて謝罪と経緯を説明する文を公式サイト上に掲載。
「様々な経緯があったとは言え、独自の判断においてアルコール類を販売したことも事実です」として、県の許可ではなく、「独自の判断」でアルコールを提供したなどと説明して、判断の甘さを反省した。
他方、このイベントに参加した観客に対しても批判の声は収まらない。
緊急事態宣言が出ているなかで、大勢の人が集まる場所に出向き、なかにはマスクを外して大声を上げる人たちもいる状態で密集し、さらには飲酒もするなど、コロナを甘く見すぎているといった指摘が多数でている。
そんななか、Twitter上に、病院らしき施設の貼り紙があげられた。
「FUJIROCKFESTIVAL’21
NAMIMONOGATARI2021いずれかの参加者の来院を9／12までお断りしております。ご理解ご協力をよろしくお願いいたします」
このツイートは瞬く間に拡散され、賛否両論が噴出した。
「事実なら医師として問題」と指摘する向きもあるが、「これだけ医療が逼迫しているなかで、わざわざ大規模イベントに参加してコロナに感染した人は医療機関に負担をかけてほしくない」「この貼り紙には100％同調する」など、貼り紙の趣旨を擁護する声が大勢を占めた。
最前線でコロナと戦う医療従事者にしてみれば、感染予防を徹底したうえでも感染したならばいざ知らず、対策が不十分ななかで騒いで感染した人の面倒などみたくない、という思いが出てきても不思議ではないが、実際に患者の受け入れを拒否することなど許されるのだろうか。山岸純法律事務所代表の山岸純弁護士は、次のように解説する。
（以下ソース）
https://www.excite.co.jp/news/article/Bizjournal_202109_post_249871/
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Source: 芸能トピ＋＋