【箱根駅伝】将来的に地上波放送なくなる？　複数の配信大手が500億円規模での放映権獲得へ模索 | 東スポ

2026年1月2日 05:00

　東京箱根間往復大学駅伝競走（箱根駅伝）の将来的な放映権獲得に向けて、複数の動画配信会社が検討を開始していることが分かった。

　近年、スポーツの放映権は高騰の一途をたどっており争奪戦が激化。放送局よりも資金力のある動画配信会社の台頭が顕著になっており、３月に開催される野球の国別世界一決定戦「ワールド・ベースボール・クラシック（ＷＢＣ）」を、米動画配信大手「ネットフリックス」が日本国内で独占配信することが決まった際には、大きな衝撃を与えた。

　そして今後、ターゲットになりそうなのが箱根駅伝だ。大手動画配信会社関係者はこう話す。「今すぐにどうこうではないが、箱根駅伝は日本において非常に強力なコンテンツで、かなりの会員獲得が見込める。条件などを含め、どういう形なら可能なのか検討はしている」と明＊。

　日本テレビ系で長年中継されている箱根駅伝はお正月の風物詩として定着しており、毎年高視聴率を叩き出す。老若男女問わず熱狂する稀有なスポーツイベントだ。ＷＢＣやサッカーＷ杯、五輪などと比べて開催期間が短く、わずか２日間のイベントではあるが「これほど幅広い層から関心を寄せられ、かつ毎年開催されて多くの視聴者が必ず見込めるコンテンツはない」と同関係者は指摘する。

　さまざまな事情が絡み、直近で放映権の獲得は難しいとみられているが、超ドル箱コンテンツとあって複数の動画配信会社が将来的な放映権の獲得を模索。仮に独占配信で放映権を取得すれば会員数の急増が確実で「年間５０億円以上、１０年などの長期契約」が想定（略）

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https://www.tokyo-sports.co.jp/articles/-/372307